月刊誌『人材教育』2009年05月号

長時間労働は、コンプライアンスや人件費過重といった組織側の問題だけではなく、個人の側からしても、生産性の停滞やメンタルヘルス不全など、多くの問題をはらんでいる。多くの企業ではすでに残業削減の重要性を意識し、「ノー残業デー」に代表される仕組みや制度が整えられてきた。

しかし、少ない人数で多くの仕事を回している現場からみれば、頭ごなしの削減を謳う施策は多くの場合反発を生み、結果、形骸化した制度だけが残ることになる。本当に残業を削減するためには、“早く帰る”という職場の意識改革や風土改革を行うと共に、現場の仕事を見直していくことが実は重要である。それは、ひいては社員1人ひとりの能力開発にもつながっていく。

本特集では、識者と実務家の意見や、企業における効果的な取り組みから残業問題の現状と原因を分析しつつ、その効果的な対策について考えてみたい。