月刊誌『人材教育』2009年09月号

多くの企業ではすでに、メンタルヘルス問題に対しさまざまな策が取られているが、事態はあまり改善に向かっていない。現在行われている施策が「事後対策」中心――つまり、すでに精神的に不調となった社員へのケアが中心であるために、根本的な解決に向かっていないからだ。

では、人事部門はどうすればいいのか。
まずは社員が不調に陥る原因を分析し、それに合った対策をとること。それには既存の人事施策や制度などの仕組みの見直しから職場風土の改革に至るまで、さまざまな改善を図っていく必要がある。

大変なようだが、できることから1つずつ “次の一手”を打っていくことで、元気な組織に変えていくことができるはずだ。

本特集では、根本的な解決に向けて行っていくべきこの“一手”について、識者の知見や企業の先進事例から考察したい。