月刊誌『人材教育』2010年05月号

2013年には65歳以上の高齢者人口が25%になる――。

日本は今、世界でも類まれなスピードで、超高齢化社会を迎えつつある。そして改正高年齢者雇用安法が定めた「65歳までの雇用確保」実現の期限もあと3年に迫っている。だが、多くの企業は問題を先送りにしているのが現状である。

確かにシニアの働き方を巡る問題は、日本的な年功賃金の問題、働く職場の問題、能力開発の問題、役職を降りた後のシニア自身のモチベーションの問題など、複雑だ。そこで本特集では課題を整理し、いかに企業がシニアの能力を引き出して組織の戦力とできるのか、その可能性を探る。