月刊誌『人材教育』2013年12月号

バブル崩壊、リーマンショックを経験した日本経済。
長期間にわたる景気の低迷と市場の縮小、雇用労働環境の変化等が起こり、 企業側も個々人にも方向転換が迫られる時期でした。
環境が激変したこの20年、日本企業の人材戦略には どのような変遷があったのか、うまく運んだ点や課題とは。
それらを識者や実務家の視点で整理し、 過去から学ぶべき点を明らかにして、 次号2014年1月号「これからのHR展望」特集へとバトンをわたします。

第2特集
~人は「育てる」べきか「育つ」のか~
これからの企業内育成を考える人事座談会

近年、ビジネス環境は急速な変化を遂げていますが、 果たして人材開発の考え方や仕組みはそのままでいいのでしょうか。
この問いを考えるために、7社の人事・人材開発担当者に、 人材開発の考え方や課題について聞いた座談会の模様を 「第2特集」として特別レポートしました。

連載 人材教育 The Movie ~映画でわかる世界と人~ 第15 回
『リンカーン』

「リンカーン」 2012年 米国 監督:スティーブン・スピルバーグ

めざせ☆経営型人事 書籍に学ぶビジネストレンド 第9回
人材教育担当者が知っておきたい!「ICT」

ビジネスのトレンドを知っておくことは、経営や人材を考えるビジネスパーソンにとって必須。本連載では、データバンクに勤め、1日1冊の読書を20年以上続けてきた、情報のプロが最新のビジネストレンドと、それを自分のものにするためのお薦めの書籍を紹介する。

巻頭インタビュー 私の人材教育論
不言実行より有言失敗!チャレンジを促す“人中心の経営”とは

三洋化成工業は、界面活性剤や高吸水性樹脂などの機能性化学製品のメーカーだ。顧客の製品の機能を左右する材料を製造するだけに、顧客ニーズに対応した開発力が求められる。研究開発に全従業員の30%を投入するという同社の人材育成の取り組みについて、安藤孝夫社長に聞いた。

第1特集300号特別企画
この20年の人材戦略史

バブル崩壊、リーマンショックを経験した日本経済。長期間にわたる景気の低迷と市場の縮小、雇用労働環境の変化等が起こり、企業側も個々人にも方向転換が迫られる時期であった。企業の人材戦略も紆余曲折を余儀なくされ、企業の人材教育費にもコストダウンのメスが入れられた。そうして、環境が激変したこの20年、日本企業の人材戦略にはどのような変遷があったのか。うまく運んだ点や課題とは。それらを識者や実務家の視点で整理し、過去から学ぶべき点を明らかにして、次号2014年1月号「これからのHR展望」特集へとバトンをわたす。

300th Issue
SPECIAL INTERVIEW
時を経ても変わらない
『人を動かす・活かす組織の要諦』

アサヒビールの社長、会長を歴任し、その後はNHKの会長も務めた福地茂雄氏。これまで、日本有数の組織をリーダーとして牽引し、数々の変革を実現してきた同氏に、これからの日本における人材育成について話を伺った。

OPINION 1 識者が振り返る人事管理の20年
進む多様化、グローバル化――解決のカギは「仕事と役割」にあり

過去20年の間、企業の人事管理において進んだのは「成果主義」だった。一方、働き手の多様化が進み、外部環境ではグローバル化の波が押し寄せた。伝統的な人事管理が機能不全に陥る中、解決の糸口を模索し続けた日本企業。日本企業独自の良さを生かしながら、変化の激しい時代に適応するには――学習院大学 経済学部 経営学科 今野浩一郎教授に聞いた。

OPINION 2 識者が振り返る経営戦略の20年
矛盾する経営戦略と人事戦略

これから経営型人事になることを求められる人事部にとって、経営と経営戦略を理解することは重要である。そこで、現在、ベストセラーとなっている『経営戦略全史』の著者である三谷宏治氏に経営と人事のこれまでと今後について聞いた。「経営戦略と人事戦略は、矛盾する関係にある」という三谷氏。その本意と、これからの人事のあるべき姿を紹介する。

CASE.1 イオン
実務家が語る①
「教育は最大の福祉」を貫いた20年

国内最大規模の小売グループであるイオン。創業以来、積極的な社員教育の伝統が脈々と受け継がれ、グループの成長を支えてきた。次なる目標は2020年の小売業アジアナンバーワン。そのための人材戦略キーワードは「多様性」だ。

CASE.2 NTTデータ
実務家が語る②
急激なグローバル化に、細やかなプロフェッショナル人材育成で対応してきた20年

成果主義、ダイバーシティ、そしてグローバル化。時代の要請を好機と捉え、節目節目で人材育成や評価制度のバージョンアップを図ってきた。その視線の先には、日本を代表するシステムインテグレーターからグローバルトップ5プレイヤーをめざす姿がある。真のプロフェッショナルとなるために一人ひとりが何をすべきかを明確化する組織を、どのように実現していったのか。

CASE.3 キヤノン
実務家が語る③
評価制度の説明や企業DNAの再確認で、個人と組織の関係を強化してきた20年

戦後間もない時期から、「公平・公正」という考え方を根底に据え、実力主義をうたってきたキヤノン。バブル崩壊後の低成長期にあっても、明確な経営方針のもと、成果とプロセスを評価する「役割給」制度の導入をはじめ、時代に即した先進的な制度を構築・運用してきた20年を振り返る。

CASE.4 ベネッセコーポレーション
実務家が語る④
試行錯誤を重ねた「攻め」の20年

「福武書店」から「ベネッセ」へ。 先を見続ける経営に合わせて、人事制度も大胆に変更してきた同社。 この20年は、大胆な変更とその調整の繰り返しだったといっても過言ではない。 同社の「攻め」の姿勢が表れた20年を振り返る。

イノベーティブな高業績企業に見られる“エンゲージメント”と“文化的要因”とは?

高業績を続ける企業は日々新たなイノベーションを起こし、一方、業績が上がらない企業は戦略的にイノベーションを実現することができない。その違いは、何に由来するのか。両者の差は、“持続可能なエンゲージメント”と“イノベーションを起こす2つの文化的要因”にあるという。今回、世界的な高業績企業社員の意識に関するデータと研究を多数保有する、タワーズワトソンのタレント・リワード セグメントリーダー兼データ・サーベイ・HR テクノロジー部門ディレクターの岡田恵子氏に、お話を伺った。

ー現場の経営で鍛える10年ー小さな単位の経営実践を積ませよ

経済が停滞する中で、日本企業にはグローバル化や継続的なイノベーションなど、実現すべき多くの課題が山積している。しかし、課題を解決していくための中心となるべき人材が、小粒になってきているのではないか─そう問題提起をするのは、人材パワーアップコンサルティング代表取締役社長の二宮靖志氏だ。今回、二宮氏に、人事教育部門は今、何を考え、何を成すべきか、どうすれば機会を逃さずに人材を育成できるのか、お話を伺った。

これからのHRシステムは「何ができるか」ではなく「ビジネスにどう活かせるか」

HR システムといえば、これまでは「何ができるか」という機能面が注目されてきた。しかし現在では、どのHR システムも機能面での差はほとんどなくなってきている。そんな中、世界で3,500 社の顧客と4,500 万人のエンドユーザーを持つHRシステム専業ベンダーのサムトータル・システムズは、「社内の各ユーザーが、HR のデータを現実の毎日のビジネスにどう活かしていけるか」を重視したソリューションを展開している。

業績と連動する企業文化を“見える化”するジェックの組織文化診断

企業固有の文化は確かに存在するが、自社にとっては当たり前のことであるがゆえに、自社内では自覚がなく、外部からのほうがよく見えているということがある。ジェックは、この企業文化と業績が連動する科学的データを持ち、業績向上のために見えざる企業文化を“見える化”することを推奨している。今回、同社取締役の越膳哲哉氏に、どのように組織文化を“見える化”するのか、“見える化”することで何が変わるのか、お話を伺った。

個の力から組織の力へ組織の文化を変える“巻き込み力”研修

研修を実施したものの、その後の実践に学びが活かされていない─この問題は、受講者自身はもちろん、教育担当者や受講者の上長にとっても悩みの種だ。こうした悩みに応える「実務で使える・活きる研修」とはどのようなものか。また、個人の成長を促すだけでなく、組織の力を高めるために必要な“巻き込み力”とはどのようなものなのか。現場で活きる研修にこだわり、早くから“巻き込み力”の重要性を提唱していたシンスターの井上浩二氏に、お話を伺った。

日本にいながら“英語漬け”の環境で英語と異文化を体得できる滞在型研修施設「ブリティッシュヒルズ」

「TOEIC のスコアは申し分ないのに、海外に赴任してもうまくコミュニケーションが取れない」「海外研修に派遣したいが、安全やコストの面で課題がある」̶こうしたグローバル人材育成にまつわる課題の解決策として注目されるのが、「パスポートのいらない英国」のキャッチフレーズで知られるブリティッシュヒルズ。日本にいながら、本格的な英国様式の環境の中で、ネイティブ講師から生きた英語と現地の文化を体得できる滞在型研修施設だ。

内定者から管理者まであらゆる教育課題を解決するeラーニングライブラリ

日本能率協会マネジメントセンター(以下、JMAM)の『e ラーニングライブラリ』(以下、ライブラリ)が好評を博している。“全128 コースが定額で1年間使い放題”というかつてないサービスが人気を集め、導入企業数が右肩上がりで増え続けている。続々と新コースが増え、内定者から管理者まで全ての階層をカバーしていることも人気の理由の1つだ。今回、同社の宇山りみ子氏に、これから開講するライブラリの新コースについてお話を伺った。

低成長時代に求められる事業戦略推進のための人事部の役割

ビジネスシーン全体に閉塞感がまん延している今こそ、低成長時代ならではの戦略立案と実践の仕方が求められている。そのポイントはミドル層であり、また戦略を浸透させるという違った側面から経営戦略の実践を支援する人事部だ。もはや、人事部は、事業のことは“現場に任せている”と言っている場合ではないのである。そこで今回、HR インスティテュートの稲垣一郎氏に、“人事部が支援する事業戦略の実践”について、お話を伺った。

~人は「育てる」べきか「育つ」のか~
これからの企業内育成を考える
人事座談会

近年のビジネス環境の急速な変化を受けて、人材開発の考え方や仕組みを見直す企業は多いようだ。そうした中、7社の人事・人材開発担当者に、その根本となる問い――人は「育てる」ものか、「育つ」ものなのか――を投げかけた。結果、この問いの答えを考えることは、人が育つ要因や、それを阻害する社内外の要因、そして、昨今の人材開発に関する課題について議論するということであった。記念すべき300号の第2特集として、2013年9月5日と12日の2日にわたり行われた人事座談会のエッセンスを紹介する。

研修サービス市場は市場規模拡大施設貸し各社はサービス強化に注力

2012 年度の企業向け研修サービス市場は、震災直後の2011 年度から平常化し、市場規模拡大に転じている。 そうした中で研修施設・貸し会議室等を提供する研修サービス各社は、新しい施設を充実させる等のハード面の向 上はもちろん、従業員のサービスの質を高める等ソフト面も向上させてシェア争いにしのぎを削っている。研修サ ービス市場の最新動向について、レポートする。

研修特化型ホテルのノウハウを活かしたマックスパートの研修関連サービス

企業の採用意欲の高まりや、“グローバル人材育成研修”の人気により、研修施設・貸し会議室を提供する研修関連サービス市場が活況だという。その中で、“研修特化型ホテル”という、これまでになかったビジネスモデルで成功を収め、そのノウハウを他の事業にも活かしているというマックスパートの人気は、ひときわ高い。今回、同社の井澤幸一氏に、研修特化型ホテル、フクラシア事業、ケータリングサービスという主力事業について、お話を伺った。

連載 ワンワード論語 第16 回
「恥」

「敬」の心が育つと、正しい「恥」の心も育ちます。本当に恥ずべきこと、逆に恥じなくていいことを学びましょう。

連載 社労士に聞く“職場あるある” 管理職のもやもや解決 第9 回
「NG質問をする社員!」

円滑な職場運営は管理職の重要任務の1つ。けれども、さまざまな人が集う職場では日々問題が起こります。中には、手を出しにくいデリケートな問題も。かといって、放っておくと大事に発展することもあります。どうすべきか、もやもやと悩んでしまう管理職も多いことでしょう。ここでは、社労士のところによく持ち込まれる管理職の悩みをピックアップ。人事にも把握しておいてほしい、解決方法を紹介していきます。

連載 人材教育最前線 プロフェッショナル編
現場経験が生み出す会社と日本を変えていく組織開発

人々と社会の課題を情報技術で解決する「課題解決エンジン」をビジョンに掲げるヤフー。そんな同社の人材開発を担っているのが、ピープル・デベロップメント本部 組織開発室 室長の吉田毅氏である。現場で多くの上司や部下と共に、いくつものプロジェクトに携わってきた吉田氏は、その経験と行動力で人事制度改革を牽引している。「インターネットが持つ可能性で、日本、そして世界をより良くしたい」と語る吉田氏。手がける組織・人材開発の取り組みが日本企業のモデルケースとなり、日本全体の活性化に貢献する日をめざしている。

グローバル調査レポート 第4回
今こそ求められる人事機能の大転換
~2013 Towers Watson HR Service Delivery Surveyから~

今回は、「2013 Towers Watson HR Service Delivery Survey」からである。HR Service Deliveryとは、「人事のサービス・機能の提供のあり方」を意味する。この調査は、人事部門の役割・機能・サービス内容・生産性や人事部門が直面する課題、人事情報テクノロジー等に関し、タワーズワトソンが過去16年にわたり毎年実施しているものである。そこからわかった、今後の人事部門がめざすべき方向性と具体策とは。 実施:2013年1月~2月有効回答:グローバル企業1,025社

連載 ここから始める! ポジティブメンタルヘルス
第8回科学的根拠に基づいた効果的な人材育成研修の進め方:
認知行動療法の活用法

依然として悩ましい職場のメンタルヘルス問題。“ 未然防止”が重要になる今、人事部門がどう考え方を見直し、動けばいいかを、すぐ使える具体的なツールも含めて紹介する連載です。

連載 人事の職場拝見! 第35回
成城石井
持続的成長とブランド力を両立する社員の興味と能力を引き出す育成戦略

“店側が売りたいもの”を売るのではなく、お客さまのニーズを訊き、それに沿ったものを提案する―。近年、店舗数を急速に拡大し、全国に100 店以上を展開する成城石井。スタッフの高い接客力と商品知識を維持するための人材育成が、その成長の礎となっている。