月刊誌『人材教育』2014年01月号

「失われた20年間」と語られるバブル崩壊を経験した日本経済。
2013年12月号では、その間に日本企業が経験した紆余曲折を紹介しました。

それらを踏まえて新年第1号では、労働力人口が950万人減少し、
日本のGDPが中国の4分の1になると予想されるなど、
社会構造が大きく変わる2030年を1つの区切りとして、
雇用労働環境の変化、グローバル化やIT化の進化がマーケットに与える影響、価値観の多様化など、 さまざまな要因を考慮し、HRのこれからのあり方を模索していきます。

めざせ☆経営型人事 書籍に学ぶビジネストレンド 第10回
「経営者」の名言からヒントを得る

ビジネスのトレンドを知っておくことは、経営や人材を考えるビジネスパーソンにとって必須である。本連載では、データバンクに勤め、1日1冊の読書を20年以上続けてきた、情報のプロが最新のビジネストレンドと、それを自分のものにするためのお薦めの書籍を紹介する。

巻頭インタビュー 私の人材教育論
明るく楽しく元気よく!
スローガンはシンプルに

グンゼといえば肌着や靴下で知られる老舗メーカーだが、実は営業利益の5割を占めるのは「機能ソリューション事業」である。パソコンのタッチパネル、手術用縫合糸などのメディカル材料が伸びているほか、ペットボトル用のプラスチックフィルムでは国内シェア1位。いずれも靴下のパッケージフィルムから生まれたビジネスである。工場跡地を利用した商業施設、スポーツクラブ事業も展開している。そうした創業以来の伝統には、技術だけでなく、人づくりの知恵も潜んでいた。その秘密とは。

新春特別インタビュー
次の日本のための懐かしくて新しいデザイン

公共デザイナーとして多くのファンに注目される水戸岡鋭治氏。自身がデザインを手がけた「ななつ星in九州」の別称は“日本版オリエント急行”。重厚感溢れるワインレッドの外装や、木材をふんだんに使った贅沢な内装が話題になった。「次の世代のためにデザインをする」という水戸岡氏に、これからの日本と、必要な人材について聞いた。

新春特別対談
経営型人事のあり方

2030年を見据えて人事はどうあるべきか。規模は違えど、日本を代表するITベンチャー企業であるソフトバンクとサイバーエージェント。2社の急速な成長を人事面で強力に支え続けてきたお二人に、変革の時代に、人事のあるべき姿について語っていただいた。

OPINION 1 人事部不要論と人事部機能転換論
2030年に残るのは「戦略のパートナー」としての人事

経営のグローバル化・価値観の多様化がますます進展していくことになる2030年。「戦略のパートナーとしての人事部」になるべきだという主張は、よく聞くが、戦略人事とは何か。それは従来の人事機能とはどのように違っているのか。そして、どのように人事はそこに向かっていけばいいのかを、内藤氏に聞いた。

OPINION 2 日本企業の弱さは、同質性にあり
2030年 労働力人口減少時代に
人が採れる会社、採れない会社

2030年、現在よりも約950万人の労働力人口が減る。大学生の就職難がニュースになる昨今では、人が採れなくなるといわれても、ピンとこない人が多いかもしれないが、そうした未来は確実に来る。その時、企業は、女性や高齢者、外国人といった、多様で制約のある働き方をする人材の力を活用するしかない。どうしたら、その道が拓けるのか。雇用や就労、少子高齢社会に詳しい松浦氏に聞いた。

CASE.1
人材輩出企業の理由
全員がリーダーであり
価値観を共にし行動する

最も成功したグローバル企業の1つ、GEは、どのように世界中の人材を活用しているのか。その根幹をなす、HRの基本方針と評価の仕組みを聞いた。そのうえで、GEが見据える2030年を知ることでこれからのHRに必要な考え方を示唆する。

CASE.2 メトロキャッシュアンドキャリージャパン
グローバライズとローカライズの優れたバランス
国を越えて教え合い協力する文化の中で人が育つ

2030年、海外市場に活路を見出す企業は少なくないだろう。その時、どんな経営のあり方が理想なのか。また、そのための人材育成はどうあるべきか。グローバライズとローカライズをうまく組み合わせて事業展開するメトロキャッシュアンドキャリージャパンに、そのポイントを聞いた。

CASE.3 NetApp
シリコンバレーに見る
100からスタートする信頼が
可能にする自由な働き方

優秀なエンジニアの採り合いが行われているシリコンバレーで、「働きがいのある企業」に常にランクインしているNetApp社。その理由は、自由な働き方を認める度量の深さにある。多様な価値観を持つ人材をどのように集めて力を発揮してもらっているのか。今回は、シリコンバレーで取材を行い、同社上級副社長のマクドナルド氏に取り組みを聞いた。

CASE.4 YKK
変わらぬ「土地っ子になれ」の精神
真に公正な人事制度の構築をめざして

1960年代から本格的に海外進出を図り、現在、世界71カ国・地域、3万9,000名の従業員を擁するYKKグループ(AP事業なども含む)。その成功は同グループの理念に支えられている。今後、真の国際企業をめざし、さまざまな国・地域の人材が行き来できる体制を整え、世界中の力を結集してファスナー生産量のさらなる拡大をめざしていくというYKK。そのカギを握るグローバル規模での人材育成と評価制度をどう進めているのかを聞いた。

LMS+タレントマネジメントは“共通するノウハウのコモディティ化”でより効率的に活用する時代へ

中堅~大手企業を中心に、LMS(ラーニングマネジメントシステム)やタレントマネジメントを導入して人材育成に活用するケースが一般的になってきている。しかし、それらのソリューションを提供するサムトータル・システムズ代表取締役社長の平野正信氏は、「現在のやり方よりも、もっと効率的な方法があるはずだ」という。今後のHRシステムを活用した人材育成の方向性について、平野氏が語った。

維持管理型管理者ではなく“改革型管理者”を育成する

改革の常態化が問われるこれからの日本企業において、改革を主体的、主導的に推進する“改革型管理者”の育成は、HRM上の大きな課題であろう。今回、大手企業の企業内研修、とりわけ改革型管理者やビジネスリーダー育成の分野で活躍され、日本能率協会マネジメントセンターのパートナーコンサルタントでもあるイノベーションマネジメントコンサルティングの鈴木剛一郎氏に、改革型管理者の育成について、お話を伺った。

現場力を強化するカギは管理者自身を成長させること

多くの企業に共通する経営課題として、管理者育成が挙げられる。日本能率協会マネジメントセンター(JMAM)では、この課題を解決するために、管理者育成をテーマにした「人事・教育担当者フォーラム」を2012年から数回にわたり開催し、各企業の担当者と情報交換を行いながら解決方法について検討を重ねてきた。そこから見えてきた管理者育成における課題やその解決策について、JMAM研修ラーニング事業本部副本部長の奥平淳氏に聞いた。

“他流試合“を通じて3つの「殻」を破る!
管理者は社外交流で「部門管理者」から会社の看板を背負う人材へ

日本企業はグローバル化への対応に迫られている。同時に「グローバル人材育成」も急務の課題となっているが、実際には人材のグローバル化までには幾つもの障壁が存在する。さまざまな壁と同時に、個人としても破らなければいけない「殻」も存在しているのではないだろうか。多くのビジネスパーソンは気づかないうちに3つの「殻」をつくっている。グローバル化の実現には、他社人材との交流を通じてその殻を破る必要がある。その機会を公開コースとして提供している、JMAMビジネスカレッジの小西貴之氏、金子美香氏にお話を伺った。

ワンワード論語 第17回
「志」

さあ2014年の始まりです。どのような抱負をお持ちでしょうか。今回はその思いを意味する「志」を学びましょう。

社労士に聞く“職場あるある” 管理職のもやもや解決 第10回
「あぶに刺されて労災社員」

円滑な職場運営は管理職の重要任務の1つ。けれども、さまざまな人が集う職場では日々問題が起こります。中には、手を出しにくいデリケートな問題も。かといって、放っておくと大事に発展することもあります。どうすべきか、もやもやと悩んでしまう管理職も多いことでしょう。ここでは、社労士のところによく持ち込まれる管理職の悩みをピックアップ。人事にも把握しておいてほしい、解決方法を紹介していきます。

JMAM通信教育優秀企業賞 表彰企業事例報告 アルフレッサ ファーマ
通信教育を昇格要件に取り入れて
階層ごとの基盤づくりに活用

医薬品・診断薬・医療機器および健康関連製品の製造・販売を通して医療に貢献するアルフレッサ ファーマ。同社は階層別教育に通信教育を取り入れ、2010年からは通信教育の推奨コース受講を昇格要件としている。予防から診断、治療の全ての医療プロセスで人々の健康に貢献する同社の人づくり、組織づくりの取り組みを紹介する。

JMAM通信教育優秀企業賞 表彰企業事例報告 雪印メグミルク
“常に挑戦する人”を
育成する仕組みをつくる

2009年に雪印乳業と日本ミルクコミュニティが合併して誕生した雪印メグミルクは、「“常に挑戦する人”を尊重し、成長・活躍・自己実現の場を提供する」という人事理念を掲げ、その仕組みづくりに力を入れている。集合研修を補完し、主体的な能力開発をサポートする手段として通信教育を活用、「受講修了応援企画~抽選で受講料全額補助~」など、ユニークな取り組みで、受講を促進している。

人材教育最前線 プロフェッショナル編
専門性に特化した自発的学習が世界を捉える人材を育てる

世界に44の事業拠点を展開するトランスナショナル企業、SMK。全事業所共通の人材開発プログラムに加え、世界共通基準の能力評価システムを運用する同社では、“社員一人ひとりが成長することを願い、会社は積極的にサポートする”ことを人材育成の理念の1つとして掲げている。そして、それを具現化しているのが人事部 部長の八陣三樹雄氏である。「良いと思ったことは何でもやる」。10年にわたる海外勤務の経験から日本の教育体系を一刀両断し、専門性に特化した自発的学習を推進する八陣氏に、その想いを聞いた。

TOPIC 1
未来研究所 ボブ・ヨハンセン氏に聞く
外とつながり、内も鍛える
これからの世界を牽引するリーダーシップ

これからVUCA(不安定・不確実・複雑・曖昧)な世界がやってくる。そうした中で、優れたリーダーには、クラウドを使いこなし、外へ外へとつながっていくことができる力が必要になる。同時に、外に飲み込まれないように、内面を強くすることも―。未来研究所(IFTF)のボブ・ヨハンセン氏が考えた、未来を創る10のリーダーシップスキルに基づき、スキルの活用と今後のリーダー像について、アメリカ・カリフォルニア州にあるIFTFでお話を伺った。

TOPIC 2
『海外へ飛び出せ!!ラーニングプロフェッショナル』セミナーレポート
ASTD ICE 2013と中国人材育成の現場を踏まえた海外人材育成の最新動向

2013年10月30日、海外人材育成事情、またIT業界の人材育成に関するセミナー「海外へ飛び出せ!!ラーニングプロフェッショナル」が開催された(主催:IT人材育成事業者協議会)。事業のグローバル展開が本格化し、IT技術の発展で学びそのものの形も大きく変化している今、企業が人材育成の質を高めていくにはどうしたらよいのか、ヒントが得られる場となった。その一部を紹介する。

グローバル調査レポート 第5回
日本企業にとってのMust Win Battle:
グローバル人材マネジメント

人事領域におけるグローバル化への取り組み強化が叫ばれて久しい。ヘイグループが行った、人材マネジメントに関するグローバル調査でも、海外先進企業と比較して、日本企業に大きな課題が存在することが明らかになっている。日本企業は、この現状に対して危機感を持つものの、なかなか有効な方策が打ち出せないでいる。具体的にはどんな項目が進んでおり、どんな項目への取り組みが足りず、どんな手を打っていくべきなのか。調査結果とともに考察する。

ここから始める!ポジティブメンタルヘルス 第9回
ワークライフバランスと人材開発

依然として悩ましい職場のメンタルヘルス問題。“ 未然防止”が重要になる今、人事部門がどう考え方を見直し、動けばいいかを、すぐ使える具体的なツールも含めて紹介する連載です。

人事の職場拝見! 第36回
社員一人ひとりの才能と情熱を解き放つ
経験学習で促す個と組織の活性化

2012年4月、経営層の交替に伴いスタートしたヤフーの人事制度改革。その中核となっているのが、社員の内省を促し、主体性を引き出す「経験学習」を基盤とした人材開発だ。ヤフーにとって人材開発は組織開発の柱でもあり、組織全体の活性化を導く大きな役目を担っている。