月刊誌『人材教育』2014年11月号

スマートフォンやタブレット端末の普及拡大により、これまでの学習環境がガラリと変わりつつあります。端末の有効な使い方(「反転授業」等)や、「MOOC(大規模公開オンライン講座)」などの安価、手軽に学習できるコンテンツが出てきたことは、積極的学習者にとって理想的な環境が整いつつあるということの表れです。それは成人学習にとって大きな利点ですが、現状では、企業内教育にモバイルラーニングや、その他Webを介した学びが劇的に導入され、学習環境を大きく変えているようには見受けられません。本特集では、その理由を探ると共に、人材開発担当者が知っておくと便利な技術の情報や、先進事例を紹介することで、最新技術と企業内教育のマッチングポイントを探ります。

めざせ☆経営型人事 書籍に学ぶビジネストレンド 第20回
気がつけば定番スキル その2「調べる力」編

ビジネスのトレンドを知っておくことは、経営や人材を考えるビジネスパーソンにとって必須である。本連載では、データバンクに勤め、1日1冊の読書を20年以上続けてきた、情報のプロが最新のビジネストレンドと、それを自分のものにするためのお薦めの書籍を紹介する。

巻頭インタビュー 私の人材教育論
万国共通に貢献度を高めるのは「エンゲージメント」

航空機エンジン、発電用タービン、医療機器の製造から金融まで、さまざまな事業を展開するGE。世界的なグローバル企業であると同時に、人材輩出企業としても知られる。その人材育成の仕組みと背景にある哲学を、GEキャピタル社長兼CEOの安渕聖司氏に伺った。

特集 育成を効率化し、深める
モバイルが導く 新・企業内学習

スマートフォンやタブレット端末の普及拡大により、これまでの学習環境がガラリと変わりつつある。端末の有効な使い方(「反転授業」等)や、「MOOC(大規模公開オンライン講座)」などの安価、手軽に学習できるコンテンツが出てきたことは、積極的学習者にとって理想的な環境が整いつつあるということである。それは成人学習にとって大きな利点であり、企業内教育にも、徐々に影響を及ぼしつつある。しかし現状では、企業内教育にモバイルラーニングや、その他Webを介した学びが劇的に導入され、学習環境を大きく変えているようには見受けられない。本特集では、その理由を探ると共に、人材開発担当者が知っておくと便利な技術の情報や、先進事例を紹介することで、最新技術と企業内教育のマッチングポイントを探る。

OPINION 1
新技術をウォッチせよ
人材開発部門がEdTechを知り導入すべき重大な理由

「EdTech」とは、教育とテクノロジーの融合を意味する造語。このアメリカを発信源とするムーブメントが、日本でも急速に進展しつつある。にもかかわらず、社内の人材教育にEdTechを積極的に活用している企業はまだ決して多くない。そこで、日本のEdTech研究の第一人者であるデジタルハリウッド大学大学院の佐藤昌宏教授に、EdTechの企業内教育への導入の障壁と、導入のためのヒントなどを聞いた。

CASE 1 ローソン
「いつでもどこでも」だけではない
モバイルでの「反転学習」は教育全体へ変化をもたらす

ローソンでは、2011年度から新入社員の教育にモバイルラーニングを活用している。学ぶ手段が増えただけでなく、集合研修の事前学習にも活用できるため、より深い学びが可能になったという。

CASE 2 クアルコム
学習者も企業もうれしい
企業独自のアプリストアで効率的な学習環境を提供

スマートフォンユーザーなら、自身の端末にApp Store(アプリストア)からたくさんのアプリをダウンロードし、入れていることだろう。そのApp Storeと一部のアプリをまるごと、オリジナルに開発し、モバイルラーニングのために社員に提供している会社がある。なぜそのような取り組みを行い、どんなコンテンツを用意しているのだろうか。

Column 1
グリーのCSR活動に見る ゲーム×学び

ゲームの要素や仕組みをさまざまな分野に活かす「ゲーミフィケーション」は、教育の世界でも注目されている。教育にゲーミフィケーションを活かすとはどういうことなのか。モバイルゲーム事業を展開するグリーが行う「ゲーム×学び」をテーマとした活動から見てみよう。

Column 2 ウェブサービスはここまで来た!
オンラインで楽しくチームで学習、目標達成できる

社員一人ひとりが別々の仕事をし、PCやモバイル上で仕事が済む時代。Face To Faceのコミュニケーションがとりにくくなっている。職場やチームの学び合いや教え合いも希薄になりがちだ。そこで、コミュニケーションの補完に活用できるITサービスに注目した。そのひとつとして紹介したいのが、学習、職場活性化と目標達成を支援するユニークなクラウドサービス「habi+Do(! ハビドゥー)」である。

オンラインとリアルで成果を上げる反転授業型研修

企業研修の企画・運営を展開するサイコム・ブレインズは昨年、映像教材とICT を活用した新しいスタイルのオンライン教育事業を展開するため、子会社サイコム・ブレインズ・ラーニングメディアを設立し、反転授業型研修の開発に取り組んでいる。今回、サイコム・ブレインズ代表取締役社長の西田忠康氏と、サイコム・ブレインズ・ラーニングメディア取締役社長の川口泰司氏に、新しい教育モデルとなる反転授業型研修の持つ可能性について、お話を伺った。

「モバイル」「ソーシャル」の時代に適したHRシステム選びのポイント

スマートフォンやタブレット端末などの普及やクラウド化の進展などにより、ビジネスにおけるIT 活用は新たな段階へと進んでいる。このような状況の中で、LMS(ラーニングマネジメントシステム)やタレントマネジメントなどのHR システムにも、新しい機能が求められつつある。そこで、HR ソリューションの新バージョンをリリースしたばかりのサムトータル・システムズの平野正信氏に、モバイル時代のHR システム選びのポイントを聞いた。

BBTオンライン英会話導入事例:電通国際情報サービス
100社以上のオンライン英会話の中からBBTを選び、複数拠点のレッスンに活用

電通グループのシステムインテグレーター、電通国際情報サービス(ISID、連結従業員数:約2400 名)では、2010 年に本社(東京・港区)内に英会話教室を開設し、社員に英会話を学ぶ機会を提供してきた。しかし、各支社でも英会話学習の要望が高まってきたことから、オンライン英会話レッスンの導入を検討。100 社以上の体験レッスンを受けた中から、ビジネス・ブレークスルー(BBT)の「BBT オンライン」を採用し、受講者から高い評価を得ている。

eラーニングの“進化する老舗”としてモバイルラーニングの実現をフルサポート

日本におけるeラーニングの黎明期から、時代の変化に対応しながら、常に顧客の求めるe ラーニングサービスを展開してきたのが、駿台グループのエスエイティーティーだ。豊富な経験と実績をもとに、モバイルラーニングにもいち早く対応し、企業における教育のモバイル化をトータルに支援している。

反転学習を企業研修にとりいれる
「ダイナミックラーニング」

「反転学習」という言葉が広く知られるようになった。すでに2010 年の時点で、インターネットがもたらす学びの変化を「ダイナミックラーニング」というコンセプトで提示していたのがネットラーニングだ。同社代表取締役の岸田徹氏に、ダイナミックラーニングのコンセプトや、今後の企業研修に与える影響などについて聞いた。

新しいステージへ移行するeラーニングの現状とそれを支えるデジタル・ナレッジのソリューション

日本初のe ラーニング専門のソリューションベンダーとして、受講者が数万人を超える大規模研修や大量コースの構築に携わってきたデジタル・ナレッジ。近年は中小企業からのオファーも増え、企業が求めるe ラーニングのあり方が変化してきているという。そこで今回、デジタル・ナレッジ 研修ソリューション事業部の野原成幸氏に、変わりつつあるe ラーニングの現状と同社が提供するソリューションについてお話を伺った。

LMSは第三世代へ「LPMS」が実現する
自立/自律型の『学びの場』

LMS 市場で4 年連続No.1 のシェアを誇る東芝ソリューションが、「LMS はこれから第三世代に入る」と宣言し、自立/自律型人財の育成をサポートする新しい学びの形“LPMS”を年内にリリースする。それに先立ち、第三世代のLPMS とは何か、それを導入することで受講者や企業はどのようなメリットを得ることができるのか、同社の外山友紀氏、古場亜紀子氏にお話を伺った。

モバイル対応、グローバル化を推し進める
JMAM eラーニングライブラリ

日本能率協会マネジメントセンターが提供する『JMAMe ラーニングライブラリ』(以下、ライブラリ)は、「全145 コースが1 年間定額で使い放題」という学習スタイルが人気のサービス。同社は海外のモバイルラーニングの動向も視野に入れながら、ライブラリのモバイル対応、グローバル対応に注力している。今回、同社e- ラーニング事業本部の澤野いずみ氏、本間秀一氏に、モバイルラーニングの最新の状況と、同社の取り組みについてお話を伺った。

船川淳志の「グローバル」に、もう悩まない!
本音で語るヒトと組織のグローバル対応 第 7 回
「4.0の英語力」への道(その1)

多くの人材開発部門が頭を悩ませる、グローバル人材育成。グローバル組織のコンサルタントとして活躍してきた船川氏は、「今求められているグローバル化対応は前人未踏の領域」と前置きしたうえで、だからこそ、「我々自身の無知や無力感を持ちながらも前に進めばいいじゃないか」と人材開発担当者への厳しくも愛のあるエールを送る。

世界25カ国、1000社以上が採用
人間関係を円滑にし、生産性を高めるリーダーシップ研修「L.E.T.」に注目

職場の人間関係を円滑にし、生産性を高める手法として、世界25カ国、1000社以上で採用されているリーダーシップ研修がある。それが、臨床心理学者トーマス・ゴードン博士が開発した「ゴードン・モデル」に基づいた「L.E.T.(Leader Effectiveness Training)」である。L.E.T.を日本で提供するセカンド・ウィンドの代表取締役社長、ブライアン・キース・ミラー氏とL.E.T.認定マスター・トレーナーの今井真理子氏に、同研修の特長を聞いた。

負けないマネジャーのための孫子 第2回
「主導権を握る」教え

さて、いよいよ、負けないマネジャーのための教えを具体的に学んでいきましょう。今回は、まず先月の続きからです。

社労士に聞く“職場あるある”管理職のもやもや解決 第20回
「働く女性の支援について」

円滑な職場運営は管理職の重要任務の1つ。けれども、さまざまな人が集う職場では日々問題が起こります。中には、手を出しにくいデリケートな問題も。かといって、放っておくと大事に発展することもあります。どうすべきか、もやもやと悩んでしまう管理職も多いことでしょう。ここでは、社労士のところによく持ち込まれる管理職の悩みをピックアップ。人事にも把握しておいてほしい、解決方法を紹介していきます。

人材教育最前線 プロフェッショナル編
採用も育成も障がい者支援も、「働く」を「喜び」にするキャリア開発

ソフトウエアの開発をベースにシステム開発・設計・運用など、広くIT分野を事業とする富士通ビー・エス・シー。その中で、採用・人材育成から組織活性化、ダイバーシティ推進まで幅広い役割を担うのが、人事グループ人材開発部 担当課長の田中優子氏だ。「働くことから喜びが得られる職場、会社、社会をつくりたい――」。2級キャリア・コンサルティング技能士の国家資格を持ち、同社のキャリア教育をゼロからつくり上げた田中氏がめざすのは、人と組織が持つ可能性にこだわった、成長のきっかけづくりである。

調査レポート:「経営を推進するHRのあり方」より
トップの関心、熱意を活かし経営目線の人材開発を

グローバル時代、自社の差別化、優位性を高められるか否かは人事の腕次第だ。とはいえ多くのHR 部門では、経営変革への対応に苦戦しているのが現実だ。トップとHR の足並みはなぜ揃わないのだろうか。その実態を確認し、一歩を踏み出すために実施されたのがこの調査である。明らかになったのは、具体的なアクションに表れていない、経営者の人材開発への関心、そして熱意だった―トップとの乖離を克服し、「戦略人事」へと脱皮するためのヒントを探った。

グローバル調査レポート 第10回
「Global Leadership Development Survey 2014」調査結果より
グローバルリーダー開発に「ローカル」傾向あり

2010年に開始され今年で5回目となるグローバルリーダーシップ開発調査(Global Leadership Development Survey)。本調査は米国の調査会社i4cpと米国のマネジメント研修機関AMA(American Management Association)が共同で調査したものである。当初は、企業でグローバルリーダーシップ開発(GLD)を実施しているかどうかに焦点が置かれていた調査内容も、年々少しずつ形を変えた。そこからわかる、グローバルリーダー開発で今意識されつつあるポイントとは。

“くまモン”が社会人向け通信教育と初めてのタイアップ!
「くまモンと学ぶ Excelデータ分析入門コース」が開講

日本能率協会マネジメントセンター(以下、JMAM)では、Excel を活用したデータ分析や業務効率アップに関するコースを、レベル別にラインナップを取りそろえ、好評を博している。今回は、データ分析の超入門編としてゆるキャラの代表格である“くまモン”と、データ分析の基本を“楽しく”学ぶことができる『くまモンと学ぶ Excel データ分析入門コース』を開講した。社会人のための通信教育コースが、ゆるキャラ“くまモン”とタイアップした狙いや特色について、同社通信教育事業本部の野本敦史氏と大塚明子氏に、お話を伺った。

人事の職場拝見! 第46回
メック・ヒューマンリソース
「As One Team」の推進
グループ力強化へ貢献する人財育成支援

三菱地所グループの「人事(ひと)のベストパートナー」として、人事業務をはじめ、研修企画・組織開発支援など人財育成関連サービスの提供・支援を行うメック・ヒューマンリソース。グループ各社のニーズや課題に応え、人事担当者を支える中で、三菱地所グループがめざす「グループ全体での組織力・人財力向上」を強力に後押ししている。