月刊誌『人材教育』2015年07月号

今月号の特集は「グローバルに活躍できる新人・若手育成」です。

近年、新人や若手のうちに一定の海外経験や、海外での実践型研修へ派遣させる企業が増えてきています。

これからの新人・若手には、勤務場所に関わらず
グローバルに活躍できるような姿勢や能力、視点、視野の広さが求められているのでしょう。

その際、新人・若手にどういったことを、どんな風に体験して学んでもらうべきなのか、
具体的な教育メニューや選抜方法、その際の人事側のサポートのさじ加減等が重要になります。

そこで、若手からのグローバル人材育成に歴史を持つ企業や、
海外駐在者の体験談や識者の知見などから、
新人・若手に身につけてもらうべき要件や、育成方法の勘所・注意点を提示します。

人材教育 The Movie ~映画でわかる世界と人~ 第33回
「リトル・ダンサー」川西玲子氏 時事・映画評論家

「リトル・ダンサー」 2000年 イギリス 監督:スティーヴン・ダルドリー

めざせ☆経営型人事 書籍に学ぶビジネストレンド 第28回
知っておきたい「土俵替え」という考え方

ビジネスのトレンドを知っておくことは、経営や人材を考えるビジネスパーソンにとって必須である。本連載では、データバンクに勤め、1日1冊の読書を20年以上続けてきた、情報のプロが最新のビジネストレンドと、それを自分のものにするためのお薦めの書籍を紹介する。

巻頭インタビュー 私の人材教育論
企業成長の要は人材に
育成の要は創業の原点にあり

医療・福祉の現場を総合的にサポートするワタキューセイモア。 医療施設向けリネンサプライや給食などで、圧倒的なシェアを持つ。 同社が展開する全ての事業は、人が支えるものであり、よって事業展開も、人材の質がカギとなる。 そこで同社では人材育成、特に新入社員の段階で1年もの間、社会人としての「基本」と、会社の「基本方針」を身につける機会と時間を設けている。

特集
グローバルに活躍できる
新人・若手育成

近年、新人や若手のうちに一定の海外経験や、海外での実践型研修へ派遣させる企業が増えてきている。 これからの新人・若手には、勤務場所に関わらずグローバルに活躍できるような姿勢や能力、視点、視野の広さが求められているのである。 その際、新人・若手にどういったことを、どんなふうに体験して学んでもらうべきなのか、具体的な教育メニューや選抜方法、人事部側のサポートのさじ加減等が重要になる。 そこで、若手からのグローバル人材育成に歴史を持つ企業や、配属まで一貫して考えている企業の事例、海外駐在者の体験談や識者の知見などから新人・若手に身につけてもらうべき要件や、育成方法の勘所・注意点を提示したい。

OPINION1
「グローバル人材育成」は特別か否か?!
鍵はコミュニケーションレベルの違い

「グローバル人材育成」は、通常の人材育成と異なるのか。 異なるのなら、どのようにすればその要素を育成できるのか。 長年、日本企業の内外からグローバル人材育成に携わり、日本の企業文化にも詳しいブライアン・シャーマン氏に聞いた。

OPINION2
挫折と丁々発止が限界点を超える
特別扱いのない海外経験のすすめ

若者の「海外経験」の代表格ともいえる「留学」。 特に長期の海外経験は、価値観や行動に対して大きなインパクトを与える。 留学で得られる効果は、グローバル人材の育成制度を設計する際のヒントとなり得るのではないだろうか。 そこで、学生たちの海外に対する関心を高めるべく留学の魅力を発信し続ける、東洋大学の芦沢真五教授に話を聞いた。

OPINION3
ポイントは事前の準備と“遊び”
アジアに駐在させる前に可能なメンタル・サポート具体策

早期にグローバル人材として育成した人を、いざ長期に海外派遣させる際に注意すべき問題の1つが、メンタルヘルスである。 昨今では特にアジア地域や中国に派遣される人が、うつ病などにかかりやすいと言われる。 果たして問題の所在はどこにあり、人事ができるサポートは。 日米中の企業と企業人に詳しい専門家が、その要因や提言を語る。

Column1
学ぶ意欲とオープンな心
「マインドフル」な人との出会いがグローバル人材を育む

世界で活躍するビジネスパーソンに共通する、重要な資質がある。 「マインドフルであること」だ。 「多様な他者」と対峙し、コミュニケーション能力をフルに発揮するために不可欠な心構えという。 若手グローバル人材を育成するうえで、その模範となるべきまず中高年層が身につけておくべきマインドセットについて、船川淳志氏が語った。

CASE 1 ブラザー工業
グローバル環境は現場にあり
「百聞は一見にしかず」の機会を
新人から惜しみなく与える

グローバル人材とは何か。改めて考えさせられるのが、ブラザー工業の事例だ。 売上に占める海外比率が8割を超え、従業員の日本人比率は約3割、製造拠点はほぼ海外。となれば同社で働くことは、そのままグローバルに仕事をすることを意味する。 そんな同社の人材の捉え方と育成法を聞いた。

CASE 2 横浜ゴム
言葉が通じない環境で揉まれる配属前の2カ月半
新人研修で育む積極性とグローバル感覚

世界のタイヤメーカーとしてグローバルな展開を図る横浜ゴム。 同社では、半年間に及ぶ新人研修の一部に、海外の生産拠点でおよそ2カ月半を過ごすプログラムを設けている。その狙いとは。 海外研修の取り組みと効果を、体験談を交えながら紹介する。

CASE 3 日本通運
現地での修羅場体験が成長を促す
1年間にわたる海外業務を経験させ
“海外で稼げる”人材を育てる

入社4年目以降の若手社員を対象とした「海外業務研修員制度」を1964 年から実施している日本通運。 1年間、現地でさまざまな業務を経験することを通じて視野を広げ、海外で“ 稼げる”人材の育成をめざしている。

Column2
~日本ラグビー界のリーダーに聞く ~
世界で勝てる選手の要件と育て方

多くの日本人スポーツ選手が海外で活躍するようになって久しい。 スポーツの世界、それも国際的な舞台で日本人が結果を残すためには、どんなマインドセットが必要なのか。若い頃から育成できることとは。 自身も現役時代、海外でプレーした経験を持ち、現在はラグビー界の人事や次世代の選手の育成を担う、岩渕健輔氏に聞いた。

一人ひとりのレベルに合わせて隙間時間で学べる「公文式日本語」を
外国人人材の育成に活用してほしい

日本企業のグローバル化が進展する中、海外で採用されて日本国内に勤務する外国人従業員が増えている。その中には、十分な日本語力を持たずに来日する従業員も少なくない。そこで、日本語力のレベルが一人ひとり異なる従業員に、日本語を効果的に習得させる方法として注目されているのが、公文教育研究会の「公文式日本語学習」である。教室での一斉授業とは異なり、教材による自学自習と担当インストラクターによる指導を組み合わせた「通信学習」方式が、導入企業から高く評価されている。

「ホワイトカラーエグゼンプション」
の法制化に備え、評価制度の見直しを

ホワイトカラー労働者の労働時間規制の適用を除外する「ホワイトカラーエグゼンプション」が法制化されようとしている。 企業が同制度を導入する場合、これまで以上に、成果を報酬に適正に反映できる評価制度が必要となる。そこで、タレントマネジメントシステムを提供するサムトータル・システムズの平野正信氏に、評価制度を見直す際のポイントを聞いた。

企業事例:株式会社コスモステクニカルセンター
“英語が話せる研究者”をめざし「ロゼッタストーン」で
全社員が学習

化粧品や医薬品などの原料の開発・製造・販売を手がけるニッコールグループの研究開発を担う、コスモステクニカルセンター(本社:東京、従業員:45 名)では、今年4月から全社員が語学ツール「ロゼッタストーン」を活用した英語学習に取り組んでいる。ロゼッタストーン導入の経緯や運用方法などについて、同社総務部部長の山田政治氏に伺った。

企業研修に最適化した
EIENの「フィリピン留学」で
低コスト・短期間に英語を習得

英語力を身につけるための留学先といえば、かつては欧米が一般的だったが、より安く、短期間で習得できる留学先として今、注目されているのがフィリピンだ。フィリピン留学を提供する事業者の中でも、大阪ガス、花王、ロームなど、多くの企業が社員研修を依頼しているのが、日本におけるフィリピン留学のパイオニアであり、現地でビジネスパーソン向けの英語学校を運営するEIEN(エイエン)である。代表取締役社長兼CEO の李百鎬(イ・ベクホ)氏に、フィリピン留学のメリットや同社の強みなどを聞いた。

日本企業の人事課題を解決する
グローバル総合タレントマネジメント

労働市場が変化する中で、日本企業の人財危機は深刻なものとなってきている。 特にグローバル規模での優秀な人財の確保、育成、適材適所の配置などは日本 企業が世界で後れをとっており、大きな課題となっている。こうした課題を解決できる仕組みとして注目されているのが、サクセスファクターズのクラウド型タレントマネジメントだ。今回、同社日本法人の樋口将嘉氏に、日本企業の人事課題と解決策についてお話を伺った。

“国内外で活躍できる人材”を育む通信教育
『仕事によく効く! 思考術』コース

グローバル人材を育成するためには、語学や異文化理解教育だけでなく、“国内外で通用する”標準的なスキルも身につけなければならないはず──こうした考えを提唱しているのが、日本能率協会マネジメントセンター(以下、JMAM)。今回、同社通信教育事業本部の斎木輝之氏、西山朋樹氏に、“国内外で活躍できる人材”の育成について、お話を伺った。

ビジネスパーソンは今、
なぜMBAで学ぶ必要があるのか?

グローバル化や次世代リーダー育成といった問題を持ち出すまでもなく、ビジネスパーソンはMBA を取得する理由がある。 企業の側にも社員をMBA に送り出す理由がある。なぜ今、MBA なのか。これについて、中央大学ビジネススクールの佐藤博樹教授にお話を伺った。

リーダー人材の派遣先としての
青山ビジネススクール

通貨処理機のパイオニアであるグローリーは、ロジカルに戦略を立てられる人材を育成すべく、青山ビジネススクール(以下、ABS)に社員を派遣し、MBA を学ばせている。今回、MBA を学ぶ意味について、同社人事部の野﨑祐一氏にお話を伺った。

負けないマネジャーのための孫子 第10回
継続・撤退の決断の重要性

誰しも、成功や勝ちにはこだわるもの。 とはいえ、成功や勝ちに固執するあまりに、活動を長引かせれば、かえって成功は遠ざかります。

社労士が斬る
イマドキお悩み相談
第4回 スマホアプリで連絡事項

働く人の価値観の多様化から「働き方」も変化し、現場の管理職の悩みも“イマドキ”なものになってきています。 そんなイマドキな悩みの解決方法を、社労士の藤原先生が紹介します。

常盤文克の「人が育つ」組織をつくる
第1回 日本企業ならではの人づくり

元・花王会長の常盤文克氏が、これからの日本の企業経営と、その基盤となる人材育成のあり方について、東洋思想に根ざした独自の視点で提言します。企業にとって大切なのは「人育て」。その理由、そして企業活動や仕事のあり方について考えます。

人材教育最前線 プロフェッショナル編
教育は人事制度の柱。
人が育って初めて人事制度が回る

オフィスから工場、水道・エネルギー設備まで、あらゆる施設で使われるバルブなどの流体制御機器を手掛けるキッツ。国内のみならず、アジア、アメリカ、ヨーロッパ各地に製造・販売拠点を持ち、世界規模で事業を展開するグローバル企業である。そんな同社の発展を人事、教育制度の構築で支えてきたのが、管理本部 総務人事部 人材開発グループ長の海治勝氏だ。「教育は人事制度の柱であり、人が育って初めて人事制度が回る」と語る海治氏は、ビジネス拡大につながる人材の育成をめざし、DNAの継承と教育に取り組んでいる。

人事の職場拝見! 第53回 コネクシオ
組織の壁を越える
連携を意識した組織と新教育制度

モバイル端末販売とソリューション提供で成長を続けるコネクシオ。同社では、「人の質」で他社との差別化を図るべく社員教育に力を入れる。人事部の取り組みや教育制度改革からは、「つながり」や「連携」といったキーワードが浮かんでくる。